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コラム

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#10|EDRは本当に必要?中小企業向け導入判断の基準

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EDRは本当に必要なのか、中小企業のセキュリティ担当者向けに分かりやすく解説。ランサムウェア攻撃への備えや運用負担を踏まえ、導入すべき企業と判断のポイント、無理なく続ける対策を紹介します。

 

EDRとは?まず知っておきたい基本

EDR(Endpoint Detection and Response)は、PCやサーバーなどの端末上で発生する動きを監視し、不審な挙動を検知する仕組みです。従来のウイルス対策が脅威の侵入や実行を防ぐことを重視するのに対し、EDRは端末で何が起きているのかを把握し、万一の際の調査や対応につなげる役割を持っています。


EDRは「端末で起きていること」を監視する仕組み

EDRは、端末上で実行されたプログラムやファイル操作などの情報を収集し、通常とは異なる動きを検知します。単にウイルスの有無を確認するだけではなく、「どの端末で、どのような動きが発生したのか」を把握しやすくすることが特徴です。万一のセキュリティ事故が発生した際にも、原因や影響範囲を確認するための情報として活用できます。

ウイルス対策ソフトとEDRは何が違う?

ウイルス対策ソフトなどのEPPは、マルウェアの侵入や実行を防ぐことが主な役割です。一方、EDRは、万一脅威が侵入した場合に備え、端末上の不審な動きを検知・記録します。そのため、EPPとEDRは競合するものではなく、それぞれ異なる役割を持つ対策として考えることが重要です。

 

 

中小企業でもEDRを検討したほうがよいケース


EDRは、すべての企業が必ず導入しなければならないものではありません。自社が扱う情報や業務内容、端末の利用状況などによって必要性は変わります。特に、PCを使った業務への依存度が高い企業や、端末に重要な情報を保存している企業では、万一の感染を想定してEDRの導入を検討する価値があります。


重要なデータや業務システムをPCで扱っている

顧客情報や設計データ、受発注情報など、業務に欠かせないデータをPCで扱っている場合、端末の異常が業務に直接影響する可能性があります。EDRによって端末上の不審な動きを把握できれば、問題が発生した際に状況を確認し、必要な対応を検討しやすくなります。重要な端末を整理したうえで、導入範囲を考えることが大切です。


取引先からセキュリティ対策を求められている

取引先からセキュリティ対策の実施状況について確認される機会が増えている企業では、具体的な対策内容を整理しておく必要があります。EDRの導入だけで十分とは限りませんが、端末の状態を継続的に把握する仕組みを整えることで、実施している対策を具体的に説明しやすくなります。

 

万一の感染時に原因や影響範囲を確認したい

セキュリティ事故が発生した場合、「どの端末で何が起きたのか」を確認することが重要です。EDRは端末上の活動を記録し、不審な動きを検知することで、原因調査や影響範囲の把握を支援します。感染を防ぐだけでなく、万一の発生時に状況を確認できる仕組みを整えたい企業に適しています。

 

EDRを導入する前に確認したい3つのポイント

EDRは、導入すれば自動的にセキュリティ上の問題を解決できるものではありません。導入前には、どの端末を守るのか、検知した情報を誰が確認するのか、費用や台数が自社に適しているのかを確認する必要があります。製品の機能だけでなく、実際の運用まで含めて検討しましょう。


守るべき端末を明確にできているか

まずは社内にどのような端末があり、どの端末を保護する必要があるのかを整理します。すべての端末を対象にするのか、重要な業務で使用する端末を優先するのかによって、必要なライセンス数や費用も変わります。導入前に端末の台数や用途を把握しておくことが、適切な構成を考える第一歩です。


導入後の監視や通知を誰が確認するか

EDRは、端末上で不審な動きを検知すると通知を出します。しかし、通知を受け取った後に内容を確認し、必要な対応を判断する人がいなければ、十分に活用できません。自社の担当者が確認するのか、外部の専門サービスを利用するのかなど、導入後の運用体制まで事前に考えておくことが重要です。

 

自社の予算・台数に合った構成か

EDRは端末数に応じて費用が変わることが多いため、必要な端末を整理したうえで予算を検討しましょう。また、高機能な製品を選べばよいとは限りません。自社が必要とする機能や保護対象、運用方法を整理し、過不足のない構成を選ぶことが重要です。

 

EDRは「導入すれば安心」ではない


EDRは端末のセキュリティを強化する有効な手段の一つですが、導入しただけで十分というわけではありません。EDRが検知した情報を確認し、必要な対応につなげる仕組みがあってこそ、その効果を発揮できます。製品選びだけではなく、検知後の確認や対応まで含めて、自社で継続できるかを考えることが大切です。


検知した情報をどう判断するかが重要

EDRは端末上のさまざまな情報を収集し、不審な挙動を検知します。ただし、通知された内容すべてが重大なセキュリティ事故とは限りません。何が問題なのか、どのような対応が必要なのかを判断するには、一定の知識が必要です。導入時には、検知後の情報を誰がどのように判断するのかまで確認しておきましょう。


自社だけで対応するか外部サービスを利用するか

EDRの導入を検討する際は、自社だけで監視・判断する方法だけでなく、外部サービスを利用する方法も選択肢になります。特に専任担当者を置くことが難しい企業では、監視や分析を外部に任せることで、EDRを継続的に活用しやすくなります。製品の導入と同時に、運用方法まで検討することが重要です。

 

まとめ|EDRは自社の状況に合わせて判断する


EDRは、すべての企業に一律で必要な対策ではありません。重要なのは、自社の端末や扱う情報、業務内容、運用体制などを踏まえて必要性を判断することです。EPPによる防御に加えて、万一の侵入後に端末の動きを把握したい企業にとって、EDRは有力な選択肢になります。

NDS MSSでEDRを活用する


EDRを導入する場合は、製品だけでなく、その後の監視や運用まで含めて検討することが重要です。NDS MSSでは、中小企業のセキュリティ対策を支援するサービスとして、エンドポイントのセキュリティ対策も提供しています。自社にEDRが必要なのか、どのような構成が適しているのかを検討する際の選択肢として活用できます。

サービスを詳しく見る

EDRを含め、自社に必要なセキュリティ対策や運用方法を検討したい方は、NDS MSSのサービス内容をご確認ください。

 

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